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『遊技日本』

プレイヤー動向やメーカーブランドについて講義

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㈱エンタテインメントビジネス総合研究所(藤田宏代表取締役)は6月29日、都内千代田区のエッサム神田ホール2号館でセミナー「規則改正後の遊技機メーカーに求められるモノ」を開催した。

今回のセミナーは、同社と㈱アミューズメントプレスジャパンが共同で調査し、今年7月に発刊する「パチンコ・パチスロプレイヤー調査2018」の集計結果に基づいて行われ、講師は同社マーケティングプロデューサー・永井優志氏が担当した。

同調査によれば、今年2月調査時点の遊技参加人口は899万人。18歳以上の遊技可能な人口の参加率は9.3%で、過去に遊技経験があるものの、この1年間は遊技していない休止者(スリープ層)は24.4%となっている。そのため、パチンコ(パチスロ)の未経験者は66.3%に及ぶ結果となった。また遊技参加人口899万人のうち、今後も継続して遊技する意向のある人は69.9%という結果となっている。

講義の中で永井氏は、上記の統計数値だけにとどまらず、パチンコ、パチスロの使用金額と時間、参加頻度の増減理由といった調査結果の細かな部分も紹介。また受講者の多くが遊技機メーカー関係者だったこともあり、プレイヤーから見た各メーカーの認知や印象についての調査結果も公開し、「新台あるいはシリーズ新作への期待など、プレイヤーは各メーカーのどういった点に期待しているかはメーカー毎に異なる結果となっている。認知率や好意率の低いメーカーは、強いメーカーの弱い部分を狙うべき」などとアドバイスした。

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