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市場激変まで200日、求められるのは経営者判断力とOODAループ思考

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6月23日、遊技産業未来研究所主催の未来研究会セミナーが開催された。第60回目となる今回は、PRCの中田藤生代表取締役(チャーリー・ロドリゲス・湯谷氏)、チャージの天羽玲二執行役員、遊技産業未来研究所の中野忠文代表取締役社長と島田雄一郎取締役副社長ら4名が講演した。

はじめに中田代表取締役は、旧規則機が完全撤去される2022年1月末までの残された約200日間で、店舗戦略の再考、2022年2月以降の営業スタイルを模索する必要性を強調。2月以降はパチンコ店の格差がさらに広がり、「強い資本力を根拠とした攻撃型パチンコ店」と「独自のコンセプトを持つ地域密着・価値創造パチンコ店」の二極化が進むと推察した。淘汰される店舗思考の共通点として「市場を無視した根拠のない事業計画」「マーケティングを前提としない営業」「主体性を持った姿勢のないホール」などを挙げ、「負のループを止めるためにも商圏を再設定し、競合他店との違いや自店の強み・弱みを整理するなど課題を共有するべき。原点に立ち返り基本を繰り返すことで満足度向上を目指してほしい」と述べた。

「VUCA(ヴーカ)時代はD-OODAループ思考による選択と集中の連続で乗り切る」をテーマに講演した天羽執行役員は、予測不可能な環境変化が起こるVUCA時代では意思決定スピードの向上が必須であることからも「OODA (ウーダ)ループ」の思考強化と人材育成に注力すべきと提案。OODAループ思考によって環境変化に対応し柔軟な対応ができることに加え、施策実行までが早く生産性が向上するなど利点を述べながら、パチンコ業界で最近起きた事例をもとに、それぞれの思考ポイントの違いなどを解説した。

さらに、経営と現場が連携した「D-OODAループ」では、経営側が売上粗利などの数字ではなく「D=このようにしたいというイメージ」を提示することでフラットに近い組織を目指すことができるとし、そのためにもOODAループ思考ができる人材の育成強化が必要と説いた。

島田取締役副社長は、高稼働店舗ランキングや近隣に高単価重視の新店が出た場合の新店対抗策を伝え、中野代表取締役はCRメイン機種撤去後の対応策について解説。中野代表取締役は、CRメイン機(北斗・慶次・海系)の後継機移行率を説明しながら、シリーズ機毎の入替施策について「メーカーのリリース状況や現機種の実績を総合的に判断し、基本的には新台を優先しつつ、高いパフォーマンスの機種を積極的に確保する必要がある」と語った。さらに、実績によってコーナー化も可能な機種をピックアップした上で、メイン機へ育成する時のポイントとして機種選定の重要性や適正運用を呼び掛けたほか、撤去後の穴埋め用機種の確保については、盆明けから中古価格の高騰が加速することからも早めの対策を提案した。

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