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STP分析で自店の戦略を明確に/未来研究会セミナー

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遊技産業未来研究所主催の未来研究会セミナーが10月21日に開催された。第52回目となる今回もオンライン形式で開かれ、PRCの中田藤生代表取締役(チャーリー・ロドリゲス・湯谷氏)、ビルズの金村龍馬代表取締役、遊技産業未来研究所の中野忠文代表取締役社長と島田雄一郎取締役副社長ら4名が講演した。

中田代表取締役は「バンドワゴン効果から見る、パチンコ店の未来」と題し、世間の流行りや周りの評判を判断材料にしてしまう心理(バンドワゴン効果)や特徴を解説。その中でパチンコ店が画一的になりやすい理由に「許可営業であること」「大手が取り組んでいる施策を真似る傾向」などを挙げ、今後も画一的な店舗が増えることで店舗選びは規模・設備投資の大きさが判断材料になるとしたうえで、未来のパチンコ店はますます格差が広がり「投資競争」が過熱すると推察。今後の対策として、「業績・稼働が向上しない事を前提にポートフォリオから具体策を見直し、検討する必要がある。遊技機なのか、設備なのか、出玉還元なのか投資先を明確化し、それをきちんと紙に落とし込むことで今やるべき運用方法が見えてくる。自店がパンドワゴン効果を作り、ユーザーの消費行動を喚起し刺激する店舗作りをしてほしい」と呼びかけた。

金村代表取締役は、これからの店舗運営に必要なこととして、下値支持線の引き上げで月平均アウトを向上させる意識をもつ必要性を訴えた。「上値支持線と下値支持線の2つの要素で成り立つ平均アウトは、上値支持線と下値支持線の差が少ないほど健全な経営が行えている。下値支持線を上げれば自動的に上値支持線も上がるが、平日や休日、機種の状態を確認し、下値支持線が下がった場合は理由を把握し対策を考案する必要がある」と強調。下値支持線を上げるための施策として、店舗ブランド力の向上、戦略的集客プロモーション、顧客離脱要因の追求と修正など具体策を解説した。

遊技産業未来研究所からは、中野忠文代表取締役社長と島田雄一郎取締役副社長が講演。中野代表取締役社長は、グローリーナスカ「遊動」データを活用した旧基準機プレイヤーの回遊傾向を考察。そのデータから「海ユーザーはほぼ海シリーズで回遊しているため海の島は一層P機への移行施策を整える必要がある。撤去が進む5号機ファンにはヒット機種毎に類似機や後継機など受け皿が必須で、データからもパチンコより圧倒的に新規則機への移行が進んでいないことが分かる」と述べ、自店ファンの動きを追って対処が必要なコーナーを探すことが重要だとまとめた。

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