㈱エンタテインメントビジネス総合研究所（藤田宏代表取締役）は6月29日、都内千代田区のエッサム神田ホール2号館でセミナー「規則改正後の遊技機メーカーに求められるモノ」を開催した。
今回のセミナーは、同社と㈱アミューズメントプレスジャパンが共同で調査し、今年7月に発刊する「パチンコ・パチスロプレイヤー調査2018」の集計結果に基づいて行われ、講師は同社マーケティングプロデューサー・永井優志氏が担当した。
同調査によれば、今年2月調査時点の遊技参加人口は899万人。18歳以上の遊技可能な人口の参加率は9.3％で、過去に遊技経験があるものの、この1年間は遊技していない休止者（スリープ層）は24.4％となっている。そのため、パチンコ（パチスロ）の未経験者は66.3％に及ぶ結果となった。また遊技参加人口899万人のうち、今後も継続して遊技する意向のある人は69.9％という結果となっている。
講義の中で永井氏は、上記の統計数値だけにとどまらず、パチンコ、パチスロの使用金額と時間、参加頻度の増減理由といった調査結果の細かな部分も紹介。また受講者の多くが遊技機メーカー関係者だったこともあり、プレイヤーから見た各メーカーの認知や印象についての調査結果も公開し、「新台あるいはシリーズ新作への期待など、プレイヤーは各メーカーのどういった点に期待しているかはメーカー毎に異なる結果となっている。認知率や好意率の低いメーカーは、強いメーカーの弱い部分を狙うべき」などとアドバイスした。
