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全般的業況は僅かに良化/エンビズ総研・DI調査

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㈱エンタテインメントビジネス総合研究所(藤田宏代表取締役)は、「第69回パチンコ景気動向指数(DI)調査」の調査報告書を発表。それによると、収益や売上、粗利などから判断される全般的業況は前回調査より2.2ポイント良化し、マイナス23.4ポイントとなった。なお、3カ月後はマイナス22.4ポイントと横ばいでの推移が予想されている。

今回の調査のトレンドウォッチは「パチンコ店での建物内原則禁煙」について。健康増進法改正の成立時にパチンコ店での建物内原則禁煙が生じることについて質問したところ、「反対」が48.5%、「賛成」が33.8%、「どちらでもない」が17.6%と約半数が「反対」と答えた。「他業種に比べ喫煙率が高いため、客離れにつながる可能性がある」と客離れを懸念する声が多かった一方で、世間の健康志向が高まりと共にパチンコ店の非喫煙率が喫煙率を大幅に上回る状況になるのではとの指摘もあったという。

同調査はパチンコ業界の景気動向の判定を目的に、同社が2000年6月より四半期ごとにホール企業を対象に実施しているアンケート調査。DI値はプラスなら景気拡大期、マイナスなら景気減速期と判定される。第69回目となる今回の調査は、今年6月15日~6月29日にかけて実施され、68社のホール企業から回答が得られた。

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