㈱エンタテインメントビジネス総合研究所（藤田宏代表取締役）は5月6日、「第64回パチンコ景気動向指数（DI）調査」の調査報告書を公表した。調査は、今年3月15日～3月30日にかけてファックスにて実施され、48社のホール企業が回答した。
事業者全体の全般的業況は、前回調査のマイナス34.4ポイントから8.1ポイント良化し、マイナス37.7ポイントとなった。これで、全般的業況のマイナス推移は18期連続。同社ではこの結果について「例年1月～3月期は業況が良化する傾向にあるが、過去5年間で見ると回復が弱く、最も業況が悪い結果」とした。なお、3カ月後の見通しではマイナス29.4ポイントまでさらに改善すると予想している。
本調査のトレンドウォッチでは、日工組が今年2月と3月に発表した「『遊技くぎ』の変更により性能が異なる可能性のある型式遊技機」のリストがホール営業にどのような影響を与えると考えているのかついて質問。
回収リストの影響についてどのように考えているのかとの質問に対して、最も割合が高かったのは「影響する」で37.0％。次いで多かった「やや影響する」（34.8％）と合わせると7割以上が「影響する」と考えている事が分かる。一方、「影響しない」と回答した事業者はいなかった。
また、第一次と第二次回収リストの対象機種が自社でどのくらいの台数割合を占めるかについて質問したところ、最も割合が高いのは「3％未満」（44.7％）で 、全体の4割以上を占めた。次いで高かったのは「5％以上10％未満」（31.9％）。「わからない」（4.3％）を除き 、最も低かったのは「10％以上」（6.4％）となった 。
