㈱エンタテインメントビジネス総合研究所（藤田宏代表取締役）は2月1日、「第63回パチンコ景気動向指数（DI）調査」の調査報告書を公表。調査は、昨年12月15日～12月28日にかけてファックスにて実施され、49社のホール企業が回答した。
ホール企業の過去1カ月の収益や売上、粗利などから判断される全般的業況は前回調査のマイナス34.4ポイントから11.4ポイント悪化し、マイナス45.8ポイントとなった。これで、全般的業況のマイナス推移は17期連続。なお、3カ月後はマイナス23.9ポイントと大幅な改善が見込まれている。
事業者の規模別では、小規模事業者（1～3店舗）がマイナス69.2ポイント（前回比6.7ポイント悪化）、中規模事業者（4～10店舗）がマイナス 45.0ポイント（同比11.7ポイント悪化）、大規模事業者（11店舗以上）がマイナス18.8ポイント（同比21.2ポイント良化）となり、前回調査から一転し、大規模事業者の業況だけに大幅な良化が見られた。
本調査のトレンドウォッチでは、「現行機種撤去後の影響」について自社の取り組みやファンの遊技動向について質問。高ベース遊技機だけになった場合の「遊技人口」への影響については「減る」67.3％、「変わらない」26.5％、「増える」2.0％と回答。「遊技頻度」については、「減る」46.9％、「変わらない」32.7％、「増える」16.3％と、「遊技人口」「遊技頻度」ともに「減る」との予想が多かった。
また、高ベース遊技機だけの導入になった場合の新たな取り組みとして最も多かったのは「その他経費の抑制」（58.3％）。この他、「遊技機購入費の抑制」（56.3％）、「新規客取り込み強化」（45.8％）、「スタッフの採用・人材育成投資」（43.8％）が高くなった。
