遊技産業未来研究所主催の未来研究会セミナーが2月25日、都内墨田区のグローリーナスカの本社で開催。PRCの中田藤生代表取締役（チャーリー・ロドリゲス・湯谷氏）、グローリーナスカ情報分析グループの堀金泰陽氏、遊技産業未来研究所の中野忠文代表取締役の3名が講演した。
まず第1部で「粗利ミックス（相乗積）より、営業重点課題を整理する」をテーマに講演した中田代表取締役は、相乗積（売上構成比×粗利率）によって様々な販売政策上の課題が浮き彫りになることを前提に、仮想店舗の一例を挙げながらパチンコ店における相乗積の必要性を説いた。「4円」「20円」「低貸」「ミドル」「AT機」等と部門別・機種別に売上構成比を分類した上で、瞬時に課題共有ができる環境整備が求められるとし、「力を入れるべきなのはパチンコなのかパチスロかで悩んでいる店舗も多いはず。どの業態を強化すべきかは数字の裏付けが必須で、新台で無計画に利益を取り続けることは稼働も付かず何のイメージアップにも繋がらない。パチンコの稼働が伸びている店舗も増えている中、逆に大きく下がった店舗は要注意。凡事徹底をキーワードに、お客様に選ばれているという意識を持ち現状把握に努めてほしい」とまとめた。
続いて第2部では、堀金氏がパチンコ新規則機、6号機の最新状況を「遊動データ」から考察。出玉性能が高まりつつあるミドルタイプや、高純増AT機よりも小役活躍タイプのATがうけている現状、絆・ハーデス撤去後の影響を解説した。
最後に中野代表取締役は、新規則機への完全移行が求められている今、圧迫される予算確保のために魅力を高める新規則機の運用が急務だとしながら、「これまで以上に稼働を高め粗利を稼ぐ意識が重要。しかし、ただ置いているだけといった機械の性能任せにしたケースも多い。新たに導入した新規則機は高い利益率で運用することが難しく、そのためにもお客様に慣れてもらう環境作りや運用面での機械育成は必須だ」と述べ、新時代に向けた機械運用の重要性を語った。
