遊技産業健全化推進機構（五木田彬代表理事。以下、機構）は8月3日、6月1日に開始した「遊技機性能調査」の6月と7月の調査結果を公表した。機構は当初、9月に調査結果の公表を予定していたが、情報公開を早めることで、さらなる改善を促すことが狙い。
機構は、保通協試験時の状態からは『ほど遠い』状態の遊技機が市場に設置されていると指摘しながらも、「6月と7月では一般入賞口に入賞した遊技機の台数の割合 が増加しており、さらに一般入賞口の入賞球数も3,000個の打ち出しに対して二桁に達した遊技機も確認された」として、「改善の兆しが少しみられる状況になった」と判断した。
また調査方法に関して、1台のぱちんこ機において大当たり等を挟まず、2,000個以上の打ち出しが確認できた調査のみを有効としたとしている。
