グローバルアミューズメント㈱（青山真将樹代表取締役）は4月20日、都内品川区の本社にて、「パチンコ＆パチスロ参加人口調査2018」のプレス報告会を開催した。
調査は、今年3月7日～12日にかけ全国30,000人を対象にインターネットで実施。3ヵ月に1回以上遊技したプレイヤーを参加人口と定義し、20代～60代の各年代で約3,000サンプル×人口分布に併せたエリア割付で29,789人から回答を得た。
調査の結果、パチンコ参加人口は前年比40.3万人減の952.7万人、パチスロ参加人口は前年比14.1万人減の743.6万人となった。パチンコの年代別では、最多層が男性35～39歳の78.1万人、次いで男性40～44歳の77.3万人。男女30～40代の参加人口合計は406.1万人で、全体の42.6％を占める結果に。一方パチスロも最多層は男性35～39歳で72.0万人、女性は20～24歳の24.8万人となった。参加人口の推移について、同社の青山真将樹代表取締役は「今年の傾向はパチンコ・パチスロ共に男性20代の参加率がアップし、その他年代は全体的に減少傾向。情報感度が低い客層、最寄り客離れが起きているのでは」と話した。
また、地域別参加人口では過去3年増であった四国が減少し、首都圏・北海道がパチンコ・パチスロ共に増加。首都圏エリアのパチンコ参加人口は242.2万人と他エリアと比較して最も多く、全体の25.4％を占めた。この結果に対し、青山代表取締役は「地域性で観ても、情報感度が低いエリアは減傾向。行政から禁止されている“煽りイベント”を実施している地域（関東以北）が前年増で、その他地域が減であることを考えると、イベント地域の若者だけが増え、シニア・女性等の常連客に厳しいという状況下。低情報感度客層・地域が減少傾向となっているように見える」と指摘。6号機時代を迎える頃には危機的な状況だとし、「2019年以降、年々パチスロでも放出もできない状況になっていくとイベント目的の客層は一気に減るだろう。高情報感度層においても参加人口減となる可能性が高く、このタイミングでもシニア・女性等の最寄り客が減状態になっている点についてはかなりの危険性を感じる。パチスロの放出による稼働数値作りや、パチスロの放出影響によるパチンコでの無理な利益確保を止められない法人は今後、業績を大きく落とすことになるだろう」とまとめた。
青山真将樹代表取締役
