㈱矢野経済研究所（水越孝代表取締役）は3月16日、「全国パチンコ経営企業数及び店舗数に関する調査結果2015」を発表した。
それによると、2015年12月末のホール経営企業数は3,572社と前年と比べ130社減少。また、店舗数は10,993店舗で同比299店舗減と経営企業と同様に減少傾向が続いた。これについて同社は「主に1店舗経営などの小規模なパチンコホール経営企業の撤退や倒産が原因であり、この点は例年どおりと変わりない」と分析する。なお、資本、経営者などで関連する企業ごとに企業のグループ化を行うと、2,721のグループに集約される。
2015年の新規出店数は221店舗。3年連続での前年割れとなった。出店地は引き続き東京、大阪、神奈川などの大都市圏への偏りが見られるほか、遊技機台数が1,000台を超える大規模店舗の新規出店が堅調に推移しており、昨年も221店舗の新規出店のうち10％強の29店舗が1,000台を超える大規模店舗となった。
また、昨年12月末時点の遊技機台数は456万7,511台。2014年比で2万217台減と微減レベルではあるものの、減少に転じた。同社は「2015年も引き続き『パチンコ減、パチスロ増』のトレンドが表れているが、パチスロ機の増加が止まったと考えられることから、今後は遊技機全体の設置台数は顕著に減少に向かうものと考える」と見通した。
同調査は、昨年9月から12月にかけて全国のホール企業及びホールを対象に、同社専門研究員による直接面談・電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査等を併用して実施。2月にはこの調査結果をもとにした「パチンコ経営企業総覧2016（東日本版）・（西日本版）」を発刊した。
