全国にパチンコホールを展開するガイア（東京都中央区、大山努代表）が10月30日、東京地裁に民事再生法の適用を申請し、保全・監督命令を受けたことを複数の信用調査機関が伝えた。グループ会社のMG､ガイア・ビルド､MG建設､ユナイテッドエージェンシー、ジャバ、トポスエンタープライズも、同日付で同様の措置となっており、負債はガイアが約850億円、その他6社で約283億円、7社の総額は約1133億円。パチンコホール運営業者として過去最大の倒産となる。
ガイアは1984年に設立。「GAIA」「メガガイア「サイバーパチンコ「アイオン」などの店舗名で全国にパチンコホールを展開し、ピークとなる2006年5月期には年収入高約5,853億500万円を計上していたが、2020年以降は、新型コロナウイルス感染症の拡大と緊急事態宣言の発令により業績が悪化し、2023年5月期の年収入高は約1,895億4,200万円に減少、厳しい資金繰り状況が続いていた。
なお7社は、同日、Jトラストとスポンサー支援に関する基本合意書を締結している。
