中国地方を中心にパチンコホール「プローバ」を展開するプローバグループ（広島県広島市）は3月1日、犯罪被害に遭った人々への支援を目的に、公益社団法人広島被害者支援センターへ100万円を寄付した。
現在の社会では、犯罪被害者の実情がしっかりと理解される事は少なく、その被害は命を奪われる、怪我をする、物を盗まれる等の直接的なものだけではなく ①事件に遭った事による精神的ショックや身体の不調 ②医療費の負担や失職・転職等による経済的困窮 ③捜査や裁判の過程における精神的・時間的負担 ④周囲の人々の無責任なうわさ話やマスコミの取材・報道によるストレス・不快感等といったニ次的な被害にも苦しめられ、精神的にも物質的にも非常に厳しい環境におかれている。
同グループは、「犯罪者は守られるのに、犯罪被害者は守られていない」という、犯罪被害に遭った人々の置かれている現状に少しでも役に立てないかと、2006年以降、広島被害者支援センターが主催するシンポジウムへの参加や寄付等の支援活動に取り組んでいる。
当日は、プローバホールディングスの平本直樹代表取締役CEOが広島被害者支援センターの吉田保専務理事兼事務局長に目録を手渡した。
同グループは、「これからも、私どもプローバグループの企業理念である『地域社会への貢献』をひとつでも多く形にすべく、支援活動を継続してまいります」としている。
（左）広島被害者支援センター 吉田保 専務理事兼事務局長
（右）プローバホールディングス 平本直樹 代表取締役CEO
