公益財団法人日本生産性本部余暇創研は8月24日、ビジョンセンター永田町において｢レジャー白書2020｣の概要を発表。余暇創研の長田亮プロジェクトマネージャーと、桜美林大学ビジネスマネジメント学群の山口有次教授が概要を説明した。
2019年の余暇市場動向を調査した同白書によると、パチンコ参加人口は前年比60万人減の890万人、市場規模は前年比7,000億円減の20兆円。参加人口、市場規模とも減少し、参加人口は過去最低値にまで落ち込んだ。
また、パチンコの参加率は8.9％で昨年比0.6％の減少、年間平均活動回数は31.7回で昨年比3.2回の増加、年間平均費用は10万3,400円で昨年比21,600円の増加となった。ファン人口が減った一方で残った参加者の平均費用が増えた結果からも、ファンの更なるヘビーユーザー化が進んだと言える。
一方、余暇市場全体の規模は72兆2,940億円で、前年比0.6％の増加とわずかにプラス。インバウンド効果により観光・行楽部門が引き続き伸び、「スポーツ部門」「趣味・創作部門」「娯楽部門」「観光・行楽部門」の4部門全てでプラスとなった。2019年も「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」（5,400万人）が9年連続で参加人口の首位となり、上位種目に大きな変動はみられないものの、2018年までの「ビデオ鑑賞」に代わって調査を開始した「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」が8位（3,510万人）となるなど目立った伸びを示した。
調査は今年1月から2月にインターネットを用いて実施し、有効回答数は、3,539人（全国15～79歳男女）。白書は9月30日に発行予定。