公益財団法人日本生産性本部余暇創研は10月25日、ビジョンセンター永田町において｢レジャー白書2022｣の記者発表会を開催。余暇創研の長田亮主任研究員と、桜美林大学ビジネスマネジメント学群の山口有次教授が概要を説明した。
「レジャー白書2022」によると、パチンコ参加人口は前年比10万人増の720万人。参加率も前年から0.1ポイント増加して7.3％となり、年間平均活動回数は31.8回で前年比2.3回の増加、年間平均費用は9万4,200円で前年比4,700円の増加となった。
市場規模は14兆6,000億円と横ばいで推移し、8年連続の減少に歯止めがかかった。白書では「新型コロナの影響もあり、ホールの経営環境はますます悪化している。電気代の高騰、設備投資負担も重くのしかかり、半導体不足により部材調達が困難になるなど業界を取り巻く環境は先行きが見えない」としながら、スマート遊技機の登場により今後の動きが注目されると結んだ。
一方、余暇市場全体の規模は55兆7,600億円で、前年比1.0％の増加。動画鑑賞や読書をはじめとする在宅レジャーの参加人口が上位となる一方で、観光やドライブなど遠方への移動を伴う余暇が減少する結果に。また、パチンコ・パチスロが属する「娯楽部門」では、公営競技とスポーツ振興くじが大きく伸長。公営競技は10年連続のプラスで推移し、特にボートレースは29年ぶりに2兆円を超え過去最高規模となった。
調査は2022年1月～2月にかけてインターネット調査により、有効回答数は3,211人（全国15～79歳男女）。また併せて80歳～89歳の男女323人を対象とした特別調査も実施した。白書は10月31日に発行予定。