人財育成研修や組織活性化支援を行う(株)kaikaはこのほど「緊急事態宣言による休業中の取り組み状況アンケート」を実施した。
アンケートは企業名、年代、性別、職位等の情報を排除した匿名性を重視し、企業単位ではなく全国のパチンコホール経営企業に勤める男女にSNSを中心に回答を呼びかけ、約100件の有効回答数を得た。
店舗休業中の扱いについては「休業手当」支給が43.8%、店舗スタッフの「輪番出社」が23.8%、「有給休暇」取得が21.3%となった。店舗で実施している取り組みでは、83.5％が「店舗大掃除やメンテナンス」、63.3％が「1日1回の体温と体調報告」を行っていることが分かった。
「現時点で不安なこと」の設問には、雇用に対する不安、アルバイト・社員の離職懸念、営業再開時期が未定であること、再開後の稼働状況、ファンのパチンコ離れなど、匿名だからこその率直な意見が多く寄せられ、「会社・店舗の取り組みとして希望すること」では、地域貢献活動の促進、従業者の安全確保、メンタルケアなどに加え、パチンコ店の存在意義を問う回答もみられた。
アンケートの実施について、同社の三浦真理恵代表取締役は、「100年に一度と言われる未曽有の事態に全国、全世界が直面し、その中にあってこれまで関わってきたパチンコホールの方々から戸惑いの声が聞こえてきたことが発端。これまで長年人材育成研修などで深く関わってきただけに、その戸惑いや不安などは正解のない中での行き場のない声だった。口コミに近い形で募集したアンケートに書き込まれた最前線に立つスタッフ、社員の生の声を業界に少しでもお届けし、アフターコロナ、ウィズコロナの時代のホール運営の小さなヒントになれば」としている。
