日遊協（庄司孝輝会長）は4月19日、都内中央区の協会本部で記者会見を開き、「2016年パチンコ・パチスロファンアンケート調査」「パチスロユーザー調査報告書」「女性活躍推進アンケート2017」の内容について報告した。
冒頭、同協会の広報調査委員会の福山裕治委員長は「日遊協の平成29年の重点推進事項として、パチンコ・パチスロファンの裾野を広げるためのPR活動を推進する上で、アンケート調査は大変重要と認識している」と挨拶。その後、各アンケートの担当者が、調査結果の概要を報告した。
「2016年パチンコ・パチスロファンアンケート調査」は、同協会が例年実施しているアンケートの最新版となり、今回は平成28年11月から12月にかけて調査を実施。調査方法は調査実施ホールの来店客にホール従業員が直接聴き取り調査を行う、あるいは休憩スペースで来店客が直接アンケートシートに回答するという方式が取られ、全国127ホールから合計2,242の有効回答が得られた。
今回の調査では、特に離反リスク層（※パチンコ・パチスロについて総合的な満足度が「とても不満」～「やや不満」で、かつ低頻度の層）を含む不満層に焦点を当て、離反防止への方向性を探った。
その結果、離反リスク層は、他の層と比較して、「居心地の良さ」「好きな機種の台数の多さ」という項目で、重視点かつ不満度の高い回答が多かった。そのため、ホール環境という点で必要な取り組みとしては、「店内の清潔感」「店員の接客態度」の維持、レベル向上と、「1機種6台以上の機種構成」が望ましいとされた。また、遊技機については「6割近くの離反リスク層は、3万円を超えると使い過ぎたと感じるため、射幸性を適度に抑えた遊技機の開発、普及が望まれる」との分析結果になった。
「パチスロユーザー調査」は、全国80,000人を対象にパチスロの参加状況を調べたほか、その結果をもとに、現行ユーザー（1,532サンプル）、休止ユーザー（520サンプル）に対し、遊技の実態、今後の遊技意向について分析した。調査時期は昨年12月9日～12月13日で、㈱エンビズ総研が調査に協力している。
今回の調査では、「新規ユーザー獲得のための若年層（10～20代）への訴求」「現行ユーザーの離反防止の為の30～40代の不満要素の改善」を重点課題とした。
若年層への訴求は、前回の調査で「誘いやすい遊技機の提供が必要」との結論だったことから、今回はこの点をより深堀した。その結果、誘う人が好む遊技機は、「1時間・1万円以内をひとつのサイクルとして完結するゲーム性」「消費枚数程度の大当りが2回引ける（＋500枚の期待感）」「3回遊技して1回は勝てる（と思わせる）出玉バランス」であり、こういった遊技機が、誘いたくなる要素を盛り込んでいると分析した。
また30代～40代の不満要素の改善については、この年代の不満を持つ層には「大量出玉期待層」が存在し、この層の不満傾向が増していると分析。不満要素を解消させる遊技機に必要な要素として「2時間・予算2万円以内をひとつのサイクルとして完結するゲーム性」「消費枚数程度の大当りが2回引ける（＋1,000枚の期待感）」「プラスマイナスゼロとなる比率が高く、偏りの少ない出玉バランス」を挙げ、「不満傾向が増えているAT／ARTタイプにおいて、ターゲットとするユーザーが求める遊技サイクルを実現させることが求められる」との対策を示した。
「女性活躍推進アンケート2017」は、同協会の会員企業429社を対象に実施。店舗や企業で活躍する女性たち自身が、業界の女性活躍の実態をまとめ、情報共有を図るとともに、業界活性化と女性活躍推進が目的の調査となる。
回答企業34社（ホール企業19社、メーカー8社、その他7社）の2015年度の従業員数は31,277人（前年比102.7％）で、そのうち女性従業員は11,538人。構成比は36.9％となり、前年の31.7％から5.2ポイント増加となった。また、各社基準の管理職者のうち女性が占める割合は、2014年度の3.9％から、2015年度は4.1％と0.2ポイントの増加となっている。
新卒採用は73.5％の企業が行っているが、2015年度は831人（うち女性221人）を採用。このほか、「くるみんマーク」「プラチナくるみん認定」（※何れも厚生労働大臣により「子育てサポート企業として認定された企業がその証として使用することができるマーク」）は24.2％の企業が取得しているとの回答が得られるなど、パチンコ業界における女性従業員の活躍推進振りが伺える内容となっている。
