公益財団法人日本生産性本部・余暇創研は7月20日、「レジャー白書2017」の概要に関する記者発表を、都内千代田区の日本生産性本部・経営アカデミーで開いた。
2016年の余暇市場動向を調査した同白書。その結果によると、パチンコ参加人口は前年比130万人減の940万人、市場規模は前年比1兆6,030億円減の21兆6,260億円で、参加人口、市場規模とも減少した。参加人口は2013年以来、3年振りに1,000万人を下回り、過去20年の調査結果では最低参加人口を更新した。
パチンコへの参加率は9.3％で前年比1.3％の減少、年間平均活動回数は29.8回で前年比2.6回の減少、年間平均費用は88,900円で前年比10,300円の減少となった。前回の調査結果では、参加人口が減少した一方で、参加者1人当たりの年間活動回数や年間平均費用は増加し、参加者のヘビーユーザー割合の高まりが指摘されていた。しかし今回の調査結果では、特にそういった傾向も見られず、参加人口の減少に加えて、参加者1人当たりの年間活動回数や年間平均費用も減少する結果となった。
記者発表会で桜美林大学ビジネスマネジメント学群の山口有次教授は「外食やカラオケはインバウンドの恩恵を受けているが、今後、パチンコ等もインバウンドの恩恵の拡大が期待できる分野として、その取り込みを検討する価値がある」と、既存ファン以外へのアプローチの必要性を述べた。
余暇市場全体の市場規模は70兆9,940億円で、前年比2.0％の減少。娯楽部門では、パチンコが大きな落ち込みが続いたほか、テレビゲーム、宝くじ、カラオケボックスも市場規模を下げた。その一方で、条例の改正により青少年の立入可能時間が拡がったゲームセンターが復調したほか、場外売場での売上を伸ばした公営ギャンブルや、外食、モバイルゲームが堅調な推移をみせた。
なお余暇市場全体の市場規模は、上記の通り減少したが、市場規模額が突出して多いパチンコを除くと、前年比0.3％増となり、微増ではあるものの4年連続のプラス成長となる。
余暇参加人口の上位は、これまでと大きな変動はなく、トップは6年連続となる「国内観光旅行」で5,330万人。以下、「外食」（4,090万人）、「ドライブ」（3,880万人）、「読書」（3,880万人）、「映画」（3,560万人）と続く。2016年はリオ五輪があり、スポーツへの関心が高まったほか、住居周りでの手作業や日帰りで楽しめる身近なレジャーが順位を上げた。
日本の余暇の実態を分析する同白書。調査は2017年1月に行われ、インターネットを通じて計3,328人（全国15歳～79歳男女）の有効回答を得た。1977年の創刊以来、通算41号目となり、8月初旬に発刊予定。
