一般社団法人余暇環境整備推進協議会（余暇進、佐藤正夫代表理事・会長）はこのほど、同協議会が2020年10月から実施している新型コロナウイルス感染症に関する月次調査について、専門家からの評価結果を公表した。
余暇進では、会員企業の新型コロナウイルス感染症（以下、感染症）に対する拡大防止意識の高揚と、遊技産業全体で取り組んでいる【パチンコ・パチスロ店営業における新型コロナウイルス感染症の拡大予防ガイドライン】の遵守を促すことを目的に、2020年10月から毎月会員企業へ感染症に関する調査を実施している。
この調査において、コロナ第3波の令和3年2月およびコロナ第5波の同年7月の会員企業従業員の陽性判明率が全国の陽性判明率以下だったことから、PCR検査を頻繁に行っていること、陽性判明率はPCR検査比率より少ないことから、迅速なPCR検査を行うことでクラスターを未然に予防できているのではないかと考え、京都大学大学院工学研究科の藤井聡教授（京都大学レジリエンス実践ユニット長）に評価を依頼した。
藤井教授からは評価後、以下のコメントが寄せられた。
・データを見る限り、2020年度においては、余暇進会員企業のPCR検査率は全国平均に比して幾分低い水準が見られていたが、2021年度以降、逆に余暇進会員企業の方が統計的に有意に高い状況となっている。
・一方で、コロナ陽性率は、2021年の3月、4月において余暇進会員企業の方が全国平均よりも高いという傾向が見られたが、2021年5月以降を含めたそれ以外の期間において、両者の間に統計的に有意な差は認められない。
余暇進は今回の評価結果を受けて、「当会のみならずほとんどのパチンコホールは従前よりクラスターを発生させないという強い意識を持ち、【パチンコ・パチスロ店営業における新型コロナウイルス感染症の拡大予防ガイドライン】を遵守していることに加え、ホールと取引関係にある業界関連企業でも“感染しない、させない”といった意識の高まりが積極的なPCR検査に繋がっていると考えています」として、引き続き「感染症拡大防止ガイドライン」の履行や「屋内商業施設感染症対コンソーシアム」（京都大学レジリエンス実践ユニット監修）などを実践し、感染拡大防止に努めていくとしている。