公益財団法人日本生産性本部は8月3日、都内渋谷区の生産性ビルで「レジャー白書2014」発刊に伴う記者発表会を開催。同財団の発表によると、2013年のパチンコ業界の参加人口は前年比140万人減の970万人、市場規模は前年比2,480億円減の18兆8,180億円となった。
参加人口は12.6%減と前年並の落ち込みが続き、1,000万人を割り込んだ。また、市場規模は1.3%減と再び減少に転じ、過去最低の水準となった。
平成25年のパチンコ業界を同白書は「パチンコ営業の低調と、近年好調だったパチスロ営業の息切れから、再び減少に転じた。若年層のパチンコ離れに歯止めがかからず、中高年層に頼っている。一方、パチスロは複雑なゲームやキャラクターの理解が中高年層には難しく、若年層をメインとした営業となっている。ここ数年は、縮小するファンをパチンコとパチスロで取り合う消耗戦が続いている」と分析。また、ハイリスク・ハイリターンを求めるファンのマニア化を指摘し、2020年の東京オリンピックの際の外国人旅行者の取り込みをはじめとした新規顧客の開拓を課題に挙げた。