余暇進（笠井聰夫代表理事）は10月20日、都内千代田区のYMCAアジア青少年センターにて平成27年10月度定例部会及び理事会を開催。117名の社員が出席した。
部会開催に先立ち挨拶を述べた金海龍海副会長は「新基準機の登場にともなう心配の種はつきない。少しでも情報を集め、皆様の来季営業に役立つよう努めてまいりたい」と、混迷が深まる今般の業界環境に対し、組織として出来うる対応を図っていきたいという考えを示した。
また講演の前には、新規入会会員として、ハイライツ・エンタテインメント㈱を紹介。挨拶に立った齊藤慶代表取締役副社長は「当社はアイ電子の社名で周辺機器等を手掛けて来たが、昨年ジェイトラストグループに入り、本年7月から社名を変更。新体制の下、営業活動を開始した。従来のホールコンピュータ等周辺機器をはじめ、今後はパチスロ機開発にも注力していく」と述べた。
その後、ダイコク電機㈱のDK-SIS山岸義幸室長を招き、「DK-SISで見る現状と今後」と題したセミナーを開催。損益分岐割数の変更が及ぼす営業への影響を中心に、昨今の市場動向について解説した。
山岸氏は、損益分岐割数変更後の営業上におけるポイントとして、貯玉・再プレイの利用頻度が増加する点について言及。「4円パチンコの場合、再プレイ利用率は地域や出店立地によって異なり、東日本より西日本が高く、駅前型よりもロードサイド型が高い。20円パチスロに地域差は見られない」と、ロケーションの違いが再プレイ利用率に相関していると分析した。このほか、遊技機の購入や機種構成に関しては、スペックだけはなく、既存機種における「稼働貢献」「粗利貢献」の2面を複合的に捉え、自店遊技客の嗜好性とすり合わせて判断することも、より重要になってくるなどと話した。